こんにちは、あつろうです。
このブログは、「これから株式投資を始めたいと思っている人」、
投資初心者で、「これから投資家として成長したい人」、に向けて、
【株式投資初心者が利益を上げるまで】を目的として、
株式投資に役に立つ知識や、ノウハウを発信していきます。
今回のテーマ 米国株勉強日誌【 抑えておきたい重要経済指標と投資への活用法２】 です。
アメリカ 個別株投資編です！
リアルタイムで、オンラインのアメリカ投資セミナーなどに参加するなどして日々勉強中です！学んだ知識やスキルを発信していきたいと思います。
今回は、抑えておきたい重要経済指標ですね。
以下に沿って、詳しく説明していきます。
・雇用統計
・GDP
・住宅着工件数、中古住宅販売件数
・消費者信頼感指数
・ISM製造業、非製造業景況感指数
中期投資をする上で、市場全体の動きを把握することはマストなので、
ポイントとなるデータは全てしっかりと抑えていきたいですね！
雇用統計
雇用統計は、米国労働省が毎月第一金曜日に発表する、
約6万世帯の家計データと約16万社の給与支払い帳簿をもとに算出される労働に関する経済指標のことで、
非農業部門雇用者数の増減、失業率が主な指標です。非農業部門雇用者数は、前月比10万人増で現状維持、
前月比20万人以上増で、十分な成長と判断されているようです。
雇用統計の数値が改善されていれば、経済が活性化することを意味し、景気は良いと判断されます。
どの指標にも言えることですが、この増減はもちろん大事なのですが、なんなら最も大事なのは絶対値ではなく、
予想と比べてどうなったかのか、がこのような経済指標の発表の際は重要です。
なぜなら、このような経済指標はアナリストの事前予想値が算出されているため、株価はある程度織り込まれている場合が多いです。
この予想値とのギャップが高いほど、株価は乱高下するため、このような数値の発表がある際は注意する必要があります。
GDP
Gross Domestic Productの略で、「国内総生産」のことです。
国内で生み出されたモノやサービスの付加価値の合計で、国の経済規模を表す指標です。
わからない人は、ググった方が詳しい説明が出そうです！
GDPは名目GDPと実質GDPがあります。
後者は物価変動率を差し引いた数値になりますので、純粋にモノやサービスがどのくらい増加したのかを見る指標になり、こちらの方が重要です。
日本は物価がほとんど変わっていないので、あまりピンとこないかもしれませんが、、、
GDPは、当該四半期終了後の翌月末に発表されます。
国が成長しているのであれば、それを支える各企業が成長しているということなので、
投資するなら、当然GDPも増加している国の企業に投資するのがベストですね。
中でも、アメリカのGDP成長率はとても高いです。
各国のGDPの推移は、以下の記事で掲載してますので、気になる方は見てみてください。
日本は、、、、、、、悲しいグラフですが、、、
着工件数、中古住宅販売件数
全米不動産業者協会（NAR）が毎月25日前後に発表している、
前月に米国で建設された新築住宅の戸数、及び中古住宅販売件数のことです。
アメリカでは、新築よりも8～10倍くらい中古物件の件数の方が多いので、こちらの指標が重要です。
※ちなみに日本は真逆のようです。。。
住宅は、その価格帯が高いこともそうですが、住宅が建つと、家具や家電、自動車などの耐久消費財等の購入にもつながり、
波及効果が大きく、米国経済全体に大きな影響を与えます。
なので、景気の先行指標として注目され、この数値が市場予想よりも高いと株価にはプラスに働き、
市場予想よりも低いと、株価はマイナスに働く傾向あります。
消費者信頼感指数
5,000世帯を調調査対象としてアンケートを集計したもので、月末くらいに発表されます。
現在と6カ月後 それぞれの景況感や雇用状況、所得について、今後6カ月以内の購入予定の自動車や住宅、家電製品についてなどの質問があり、
「よい」「悪い」「どちらでもない」の3択で回答して、指数化したものになります。
毎月1日頃の調査票を元に、その月末に発表をしている数値のため、速報性があるもの特徴です。
なぜこの指標が大事なのかと言うと、アメリカはGDPの7割が個人消費であるためです！
個人が活発に消費して、企業が儲かって、給料も増えていくスパイラル。日本は、、、、、悲怒
ISM製造業、非製造業景況感指数
製造業350社、非製造業375社の購買担当役員にアンケートを行った結果の数値で、毎月第一営業日に発表されます。
受注や生産、価格など10項目について、前月度と比較して良くなっているか、同じか、悪くなっているかの3択で回答し、それを指数化したものになります。
50が景況感の境目とされていて、50よりも大きければ業況は拡大している、逆に50よりも小さければ業況は縮小していると判断します。
アメリカのGDPの7～8割は非製造業のため、非製造業景況感指数の方が株価との連動性は高くなる傾向にあります。
まとめ
いかがでしたでしょうか。
どの指標も、市場予想との乖離が生じると、株価への影響があるため、
いつ頃発表されるのかも含めて、抑えていただければと思います。
マクロ的に良い流れでないと、特に数カ月保有していくような中期投資では、
個別株が-10%以上下落してしまう場面はしばしばあり、タイミングがわるいとすぐ損切ラインに達成してしまうケースがあります。
とはいえ、この指標を気にしてばかりだと個別投資は中々難しいので、あくまで全体感のは把握を意識しながら
個別投資をしていくスタンスでOKと思います。